Googleやユニクロ、ZOZOTOWNにキリンビバレッジ……多くの大手企業が取り入れる“O2O”。これは（Online to Offlineの略）で、インターネット上（オンライン）から、実店舗（オフライン）への集客や購買行動へと促す施策のことです。
O2Oは、集客のための対策に時間や人件費を割けない小規模店舗こそ取り入れるべき施策ではありますが、「大手企業が使っている施策なんて、自分の店で使えるの？」と疑問に思う方も多いかもしれません。そこでこの記事では、ITやインターネットの知識に不安があるという方でもしっかり活用できるよう、どう利用すべきか、どんなサービスがあるのかを解説していきます。
ぜひ、集客の施策として取り入れてみてください。
O2Oとは？スマートフォン全盛期に必要な理由
あらためてO2O（Online to Offlineの略）とは、インターネット上（オンライン）から、実店舗（オフライン）への集客や購買行動へと促す施策のこと。例えば、インターネット上でクーポンを配布し、実店舗で使ってもらうことも含まれます。
今や、老若男女問わず、誰もがスマートフォンを持つ時代です。実際に、日本人の約70%がスマートフォンを保有しており(2016年時点)、また、20代、30代の年齢層に関しては、約90％の保有率を誇っています。
その後も伸びている普及率を見ると、オンライン上の施策を打つのは、多くの顧客を取り込んでいくために必要不可欠と言えるでしょう。
実際、どんなO2O事例があるの？
飲食店や小売業を含めた、さまざまな中小企業の経営サポートを行なっている東京商工会議所が行なったアンケートによると、「PRを行うためにかかる費用負担が大きい(48.3%)」「PRを行う時間や場がない・少ない(17.4%)」「PRを行う担当者がいない(15.9%)」と多くの店舗責任者が回答しており、残念ながら、集客活動まで十分に手が回せていない状況がうかがえます。
「もっと多くのお客様にきて欲しいのに、なかなかうまくいかない……」といった悩みは、実店舗を持ったお店を経営している人なら、誰しもが一度は悩んだことがあるはず。
従来では一般的だった「グルメ情報誌への掲載」「チラシ・クーポン券のポスティング」といった集客方法は、従業員が少ない店舗の場合、人件費や手間が必要となり、うまく運営できないデメリットがあります。
そうしたオフラインの施策と比べると、O2Oのようなインターネット上の施策は簡単に不特定多数のお客様にアプローチできます。小規模な店舗こそ、インターネットをうまく活用し、集客していく必要があると言えるでしょう。
※参照データ 東京商工会議所「アンケート調査／PR(宣伝・広報について)」
すかいらーくグループ 「ガストアプリ」
株式会社すかいらーくが運営するガストは、O2Oを取り入れたスマホアプリを2014年10月から配信しています。
アプリを提供しはじめてから約1ヶ月半で100万ダウンロードを達成。クーポンの利用率も高く、来店者数を大きく伸ばすことができたそうです。
モスバーガー「モスバーガー モバイル」
モスフードサービスが展開するモスバーガーも、他の企業に先んじて2010年9月にi Phoneアプリを公開しました。
モスバーガーのO2O施策は、クーポンをただ単に配るだけでない点がポイント。おみくじ形式の「モスおみくじクーポン」や、商品に付いてきたQRコードを集めてできるものなど、他の企業とは違った遊び心に溢れた設計をおこない、顧客層のファン化にも貢献しています。
実際にはどんなものがあるの？店舗経営者が注目すべきサービス4選
ここでは、店舗経営者が活用できるサービスをご紹介していきます。気になるサービスがあれば、ぜひ取り入れてみてください。
LINE Beacon
Beaconとは、近くにある電子機器をワイヤレスで繋げられるBluetoothの発信機のこと。例えば、お客様がBeaconのある店舗に近づくと、スマートフォンにクーポン情報や情報を配信することができるのです。
このアプリのメリットは、店舗のアプリをダウンロードしていないお客様にもアプローチできる点。これまで顧客ではなかった層の取り込みが期待できるでしょう。
Yahoo! チェックインポイント
こちらはYahoo!が提供する「Yahoo!MAP」に、「Tポイント」などの特典を掛け合わせて集客をはかるO2Oサービス。
初期費用や固定費用はゼロ。お客様が来店し、チェックインした数に合わせて運用費用を支払うだけで活用することができます。
現在は渋谷と新宿エリアのみで運用テスト中のようですが、2018年2月時点で1600万ダウンロードされているYahoo!MAP 。今後のエリア拡大に期待大です。
Yahoo! チェックインポイントの公式ホームペーシはこちら
popinfo
「popinfo」は株式会社アイリッジが提供するサービス。さまざまなキャンペーンやクーポンを、最適なタイミングで送信できます。
性別や年齢、住んでいる場所など、配信したいお客様を分けることができるのはもちろんのこと、「2ヶ月以上来店していない人」「〇〇回以上来店したことのある人」といったように細かくターゲットを設定することも可能です。
2018年2月時点で8000万ユーザーを突破しており、多くの人に使われているそう。導入を検討中の方向けに、相談会や無料トライアルを行なっているようなので、気になった方は一度ホームページを覗いてみてはいかがでしょうか？
店舗アプリ
美容室・サロン向け、カフェ・飲食店向けなど、それぞれの店舗形態に合わせた施策ができる「店舗アプリ」。
デザインレイアウトの変更も自由自在。お店のロゴを使い、オリジナル画面を作ることも可能です。そうした店舗ページの作成が、パソコンに限らず、スマホでも簡単にできるところも、大きな利点と言えます。
写真や動画も自由に掲載できるので、クーポンを送るだけでなく、ホームページやメニュー表、スタンプカードなど、集客に必要な全てをこのアプリひとつでまかなうことができます。
もちろん、配信したクーポンの数の中から、どれだけ読み込まれたのか確認したりなど、O2O施策がどれだけの効果をもたらしたかの分析もできます。
小規模店舗こそ、インターネットをうまく活用した集客を！
聞きなれないIT用語を聞くと、「どう活用すればいいかわからない…」と戸惑ってしまうことも多いかもしれません。
繰り返しにはなりますが、アプリを活用するだけで、集客にさく人件費を抑えることができるので小規模店舗の方にはとてもおすすめです。インターネットを味方につけるだけで、手軽に、そしてより広範囲のお客様に情報を届けることができるのです。
また、OMISE Labでは、SNSを活用した集客方法など、店舗経営者の方にお役立ちの記事を配信しています。ぜひこちらも参考にしてみてください。
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